2025/07/31

建売住宅の坪単価相場はいくら?土地と分けた計算方法や内訳の調べ方も

建売住宅の坪単価相場はいくら?土地と分けた計算方法や内訳の調べ方も

建売住宅は土地代もセットになっているケースが多く、土地の計算方法や内訳の調べ方を知りたいと思う人も少なくありません。

地域やハウスメーカーなどによって坪単価は異なりますが、相場や内訳の調べ方を把握しておくと、マイホームを検討するときに役立つでしょう。

この記事では、建売住宅の坪単価の計算方法や内訳の調べ方を解説します。建売住宅の坪単価の調べ方を知りたい人、建売住宅の購入を検討している人は、ぜひ参考にしてください。

【この記事でわかること】

  • 建売住宅の坪単価の相場
  • 建売住宅の内訳の調べ方
  • 建売住宅の坪単価を調べるときの注意点
  • 建売住宅の坪単価が注文住宅と比べて安い理由

建売住宅の坪単価相場

ここでは、建売住宅の坪単価相場を以下の順で解説します。

  • 一般的な建売住宅の価格(坪単価)相場
  • ローコスト住宅の価格(坪単価)相場
  • 高価格帯の住宅の価格(坪単価)相場
  • 住宅構造別の価格(坪単価)相場

※あくまで相場であり、シンプルホームで販売している住宅価格ではありません

一般的な建売住宅の価格(坪単価)相場

建売住宅の坪単価相場は、建てる地域やハウスメーカーやプランによって異なりますが、一般的な建売住宅では50万円〜70万円がおおよその価格相場です。

フラット35利用者調査によると、建売住宅の平均住宅面積が101.6㎡となっており、1坪は(約3.3㎡)であるため、坪数に置き換えると平均30坪ほどです。(※)

建売住宅の価格で見ると、土地代を含めて2,000万円〜3,000万円ほどと見てよいでしょう。

ただし、依頼するハウスメーカーや工務店、エリアなどによって坪単価は変わるため、購入を検討する際に改めて担当者に確認しましょう。

※参考:2023年度フラット35利用者調査|調査結果の概要(P17)|フラット35利用者調査

ローコスト住宅の価格(坪単価)相場

ローコスト住宅の価格は、一般的に30万円〜50万円程度だといえます。

コストを抑えて建てられた物件が多く、住宅設備や施工方法のグレード、施工方法を統一簡素化することで、低価格になる傾向にあります。

ローコスト住宅についても、ハウスメーカーや工務店によって諸経費など含まれていない場合があるため、購入を検討する際は担当者に確認しましょう。

高価格帯の住宅の価格(坪単価)相場

高価格帯の建売住宅では仕様や設備、デザイン性にこだわりがあり、坪単価70万円〜100万円以上になるケースがみられます。

また、グレードの高い設備や窓、断熱材などを用いていることが多いため、住心地がよいでしょう。

※参考:建築着工統計調査|国土交通省

住宅構造別の価格(坪単価)相場

構造によっても坪単価は変動します。以下は代表的な構造ごとの目安です。

  • 木造住宅:45万円〜65万円
  • 鉄骨造住宅:55万円〜80万円
  • 鉄筋コンクリート造(RC造住宅):70万円〜100万円以上
  • 鉄筋鉄骨コンクリート造(SRC造):90万円〜110万円以上

木造はコストを抑えやすく、鉄骨造などの非木造は鉄骨造から鉄筋鉄骨コンクリート造に上がるほど坪単価が上がります。

また、上記は参考程度です。地域差・ハウスメーカー・工務店によって価格差は異なるため、購入するときは確認しましょう。

※参考:建築着工統計調査(国土交通省)

建売住宅の坪単価の計算方法

建売住宅の坪単価の計算方法は、建物部分のみの金額を坪数で割る必要があります。計算方法は、「坪単価=家の本体価格÷建物の延床面積」で求められます。

たとえば、本体価格が2,000万円で延床面積が30坪の家の場合、2,000万円÷30坪=66万円程度の坪単価となります。

建物価格を算出するためには、土地代を差し引く必要があるため、土地と建物を分けて考えるのが基本です。

建売住宅の坪単価に必要な内訳の調べ方

ここでは、建売住宅の坪単価に必要な内訳の調べ方を以下、解説します。

  • 周辺の地価相場をもとに土地代と坪単価を算出する
  • 消費税から建物価格を算出する
  • 工務店やハウスメーカーが掲載している情報を調べる

周辺の地価相場をもとに土地代と坪単価を算出する

建売住宅の坪単価の内訳を調べるには、周辺の地価相場をもとにして、土地代と坪単価を算出する方法があります。

地価公示を調べるには、不動産情報ライブラリを利用するとよいでしょう。一般的に、調べた地価価格を1.1倍〜1.2倍にすると、不動産の取引価格に近くなるといわれています。

ただし、市場の相場と一致するわけではないため、あくまで目安とするのがよいでしょう。

※参考:不動産情報ライブラリ|国土交通省

消費税から建物価格を算出する

建売住宅の販売価格に含まれる消費税額をもとに、建物価格の内訳を推定する方法があります。

住宅の販売価格のうち土地代には消費税がかからず、建物部分にのみ課税される性質を利用することで、建物価格を間接的に把握できます。

たとえば、販売価格が4,000万円で売買契約書に記載された消費税額が200万円の場合、次のように建物価格を逆算できます。

  • 建物の税抜き価格:200万円 ÷ 0.1 = 2,000万円(消費税率10%として計算)
  • 建物の税込み価格:2,200万円(2,000万円+消費税200万円)
  • 差額(土地価格の目安):4,000万円 − 2,200万円 = 1,800万円

ただし、消費税額は売買契約書などの契約書面でしか確認できないケースが多く、事前に物件情報から把握するのは難しいのが実情です。

そのため、あくまで「内訳を推定するための参考情報」として活用することをおすすめします。

工務店やハウスメーカーが掲載している情報を調べる

坪単価の内訳の調べ方としてハウスメーカーや工務店が掲載している情報を調べるのも有効です。

建売住宅の販売価格や延床面積など、ハウスメーカーや工務店の公式サイトなどでわかるようになっています。一坪あたりの費用がわかれば、建物価格を推測できるでしょう。

また、モデルハウス・施工事例ページ・資料請求などからハウスメーカーや工務店の比較もできるため、選択肢として有効です。

建売住宅の坪単価を調べるときの注意点

ここでは、建売住宅の坪単価を調べるときの注意点を以下の順で解説します。

  • 坪単価=建売住宅の購入費用ではない
  • 坪単価はエリアによって総額が異なる
  • 販売価格に外構工事費や設備費が含まれていないケースがある

坪単価=建売住宅の購入費用ではない

坪単価は建物価格をベースにした指標であり、土地代や諸費用、外構費や登記費用などは別途必要な場合があります。そのため、坪単価=建売住宅の購入費用ではありません。

また、ハウスメーカーや工務店によって価格の基準は異なるため、購入を検討するときにハウスメーカーや工務店で確認もしましょう。

坪単価はエリアによって総額が異なる

坪単価は都心や地方などのエリアによって、総額が異なることにも注意が必要です。

主な背景として、以下が挙げられます。

  • 都市部では人件費や坪単価も上昇しやすい
  • 離島や山間部など資材運搬費も高くなりやすい
  • 積雪地域や地震が多発する地域では構造を強化するためコストが上がる

上記の例もあるため、坪単価だけで判断しないことが重要です。

販売価格に外構工事費や設備費が含まれていないケースがある

販売価格に、外構工事や設備費が含まれていないケースがあるため注意が必要です。

諸費用が含まれていないなど、ハウスメーカーや工務店によって大きく異なるため、契約前に必ず確認しておきましょう。

建売住宅の坪単価が注文住宅と比べて安い理由

ここでは、建売住宅の坪単価が注文住宅と比べて安い理由を以下の順に解説します。

  • 設計・設備が規格化されているから
  • 仕入れコストを削減しているケースが多いから
  • 土地の仕入れ価格を抑えやすいから

設計・設備が規格化されているから

建売住宅が注文住宅と比べて安い理由として、設計・設備が規格化されていることが挙げられます。

建売住宅では、同一仕様で大量生産されるケースが多く、設計の手間がかからないため、設計の手間が少なくなります。

企業努力の結果として、人件費や事務コストが低くなり安くなりがちです。

仕入れコストを削減しているケースが多いから

建売住宅の坪単価が注文住宅と比べて安い理由として、仕入れコストを削減しているケースが多いことが挙げられます。

建売住宅は一括で建築・販売することが多く、建材や設備などの仕入れコストを下げられます。

そのため、建売住宅の坪単価が注文住宅と比べて安くなるでしょう。

土地の仕入れ価格を抑えやすいから

建売住宅の坪単価が安い理由として、土地の仕入れ価格を抑えやすいことが挙げられます。

建売住宅を扱っているメーカーでは、まとまった土地を一括で購入し、分割して販売することで1区画あたりの仕入れコストを下げられるようにしています。

また、市場に出る前の情報を早期に入手できるため、相場より安く仕入れられます。効率よく土地の仕入れ価格を抑えやすくしていることで、住宅価格も安くなるといえるでしょう。

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建売住宅の坪単価は計算方法や調べ方を理解することが重要

建売住宅の購入においては、坪単価の計算や調べ方を事前に調べておくことが非常に重要です。また、数字だけでなく土地や建物の詳細、地域特性、諸費用などを考慮することが後悔しない住まい選びには欠かせません。

情報を正確に収集し、適正価格で理想の住まいを手に入れましょう。

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