2025年4月から省エネ基準適合義務化！改正内容や補助金制度を解説

2050年カーボンニュートラル、2030年度の温室効果ガス46％排出削減（2013年度比）の実現に向け、2021年10月に建築物省エネ法が改正されました。

2025年4月から、全ての新築住宅・非住宅で省エネ基準への適合が義務化され、断熱性能や設備効率を満たさない建物は建築確認が下りず、着工できなくなりました。

本記事では、省エネ基準適合義務化の改正内容や補助金・優遇制度についてわかりやすく解説します。これからマイホームを建てる予定のある方は、ぜひ参考にしてください。

※この記事は2025年9月に作成したものです

【この記事でわかること】

• 省エネ基準適合義務化とは？
• 【2025年4月】省エネ基準適合義務化による改正内容
• 省エネ住宅かどうかの主な判断基準
• 省エネ住宅の種類
• 省エネ基準適合義務化で有効活用できる補助金・優遇制度
• 省エネ基準適合義務化に対応するためのポイント

省エネ基準適合義務化とは？

省エネ基準適合義務化は、2050年のカーボンニュートラル実現に向けた重要な取り組みです。

はじめに、省エネ基準適合義務化の概要について解説します。

• 義務化の背景と目的
• 義務化の定義と役割

義務化の背景と目的

2025年4月から、原則としてすべての新築住宅と非住宅に省エネ基準適合が義務化される背景には、地球温暖化対策やエネルギー危機への対応があります。日本のエネルギー消費の約3割を占める建築分野の対策が急がれていることが要因の1つです。

建築物の省エネルギー性能を向上させ、温室効果ガスの排出量を削減することを目的としています。省エネ基準を満たさない場合、建築確認申請が通らないため、大幅に工期が遅れる可能性がある点に注意が必要です。

※参考：2025年4月（予定）から全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準適合が義務付けられます｜国土交通省

義務化の定義と役割

省エネ基準適合義務化とは、新築される建物が国の定める省エネルギー基準を満たすことを義務付ける制度のことです。

これまで一部の建物に適用されていた「適合義務」「届出義務」「説明義務」といった制度が統合され、規模の大小にかかわらず全ての新築建築物が対象となります。

※出典：2025年4月（予定）から全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準適合が義務付けられます｜国土交通省

義務化の役割は多岐にわたり、まず建物の断熱性能や設備効率を高め、温室効果ガス排出量を削減することで、2050年カーボンニュートラル実現に貢献します。

また、省エネ性能の高い住宅は、居住者の光熱費を削減し、夏冬の室温差を少なくすることで、快適性や健康を向上させることが可能です。

省エネ基準適合義務化は、地球環境保護と人々の暮らしの質の向上を両立させる、重要な仕組みといえます。

【2025年4月】省エネ基準適合義務化による改正内容

省エネ基準適合義務化は、建物の省エネルギー性能を向上させるため、国が定める基準を満たすことを義務付ける制度です。

ここでは、省エネ基準適合義務化による改正内容について以下を解説します。

• 施行日以降に着工する建築物が対象
• 全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準適合が義務化
• 適合性審査に通らないと着工不可
•  

※参考：2025年4月（予定）から全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準適合が義務付けられます｜国土交通省

施行日以降に着工する建築物が対象

2025年4月から開始する省エネ基準適合義務化の対象になるのは、2025年4月1日以降に着工する建築物です。

つまり、建築確認申請が3月中に完了していても、実際に工事を始めるのが4月以降になる場合、新しい基準を満たす必要があります。基準に適合しないと、建築確認や完了検査が通らず、着工や引き渡しが遅れる可能性があるため、十分な注意が必要です。

全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準適合が義務化

2025年4月からの省エネ基準適合義務化は、原則として全ての新築住宅・非住宅が対象となります。これまでは、建物の規模によって適合義務の有無が異なり、届出や説明義務に留まるケースがありました。

しかし、改正後は規模の大小にかかわらず、すべての新築建築物に対し、建築確認手続きの中で省エネ基準への適合審査が必須となります。

適合性審査に通らないと着工不可

省エネ基準適合義務化により、原則としてすべての新築住宅・非住宅は、着工前に建築確認手続きの中で省エネ基準への適合性審査を受ける義務があります。

この審査に通らないと、建築基準法に基づく確認済証が発行されません。確認済証がなければ工事を始めることができないため、着工不可となります。

さらに、工事完了後の完了検査にも影響するため、基準を満たすことが必要です。

省エネ住宅かどうかの主な判断基準

省エネ住宅かどうかの主な判断基準には、以下の2つがあります。

• 外皮性能
• 一次エネルギー消費量

外皮性能

省エネ住宅かどうかの重要な判断基準の1つが外皮性能です。外皮とは建物の外壁や屋根、床、窓など外気に接している部分のことで、外皮性能は建物の断熱性能を指します。

省エネ住宅を評価する際に使用される基準は、外皮平均熱貫流率（UA値：ユー・エー値）と冷房期の平均日射熱取得率（ηAC値：イータ・エー・シー値）の2つです。

各基準の内容は以下のとおりです。

評価基準	内容
外皮平均熱貫流率（UA値）	・室内と外気の熱の出入りのしやすさの指標   ・値が小さいほど熱が出入りしにくく、断熱性能が高い
冷房期の平均日射熱取得率（ηAC値）	・太陽日射の室内への入りやすさの指標   ・値が小さいほど日射が入りにくく、遮蔽性能が高い

これらの基準を満たすことで、夏は涼しく、冬は暖かい快適な室内環境が実現し、冷暖房エネルギーの消費を抑えることが可能です。

省エネ基準の適合審査では、この外皮性能の基準を満たしているかどうかが確認されます。

一次エネルギー消費量

一次エネルギー消費量も、省エネ住宅かどうかを判断する大きな基準の1つです。国土交通省の省エネ基準でも、外皮性能と並ぶ主要な評価項目として示されています。

一次エネルギー消費量とは、住宅で使う冷暖房・換気・給湯・照明などのエネルギーを熱量に換算して算出した値です。

住宅の断熱性能に加えて、設備機器の効率性や再生可能エネルギーの導入状況も評価に含まれる点が特徴です。この基準値以下であれば、省エネ住宅として認められます。

数値が低いほど効率的にエネルギーを利用していることを意味し、光熱費の削減や温室効果ガスの排出抑制に直結します。

※参考：エネルギー消費性能｜ラベル項目の解説｜建築物省エネ法に基づく建築物の販売・賃貸時の省エネ性能表⽰制度｜国土交通省

省エネ住宅の種類

省エネ住宅には、高い断熱性能や効率的な設備を備えたさまざまな種類があります。

• 長期優良住宅
• ZEH住宅
• スマートハウス
• LCCM住宅
• 低炭素住宅

代表的なものは、国の基準を満たすZEH（ゼッチ）や、長期的に良好な状態で住める長期優良住宅、IT技術を活用したスマートハウスなどです。

ここでは、省エネ住宅の種類についてさらに詳しく解説します。

長期優良住宅

長期優良住宅とは、国が定めた基準をクリアした「長く良好な状態で使用できる住宅」のことです。質の高い住宅であることを目的としており、以下5つの主な特徴があります。

• 長期に使用するための構造や設備を有している
• 居住環境への配慮をしている
• 一定面積以上の住戸面積で良好な居住水準を確保
• 維持保全の期間や方法を定めている
• 自然災害への配慮した対策を講じている　など

これらの基準を満たすことで、税制優遇や住宅ローンの金利引き下げなど、さまざまなメリットを受けられます。

※参考：長期優良住宅とは｜長期優良住宅について｜一般社団法人 住宅性能評価・表示協会

ZEH住宅

ZEH住宅は、高い断熱性能と省エネ性能を備え、さらに太陽光発電などでエネルギーを創エネすることで、年間のエネルギー消費量をおおむねゼロ以下にすることを目指した住宅です。

ZEH住宅の主な特徴は以下の3点です。

• 高断熱：外壁や窓の性能を高め、夏は涼しく冬は暖かい快適な室内環境を実現
• 省エネ：高効率なエアコンや給湯器などを導入し、消費エネルギーを最小限に抑える
• 創エネ：太陽光発電システムなどでエネルギーを自ら作り出し、エネルギー収支をゼロに近づける

これらの仕組みにより光熱費を大幅に削減できるほか、蓄電池を併用することで停電時にも電気が使えるなど災害への備えも強化されます。

※参考：ZEH補助金サイト

スマートハウス

スマートハウスとは、IT技術を活用してエネルギーを賢く管理し、快適で経済的な暮らしを実現する住宅のことです。

スマートハウスの主な特徴は以下の2点です。

• 太陽光発電システムと蓄電池で創エネ・蓄エネ・省エネを行い、エネルギーの実質消費量を抑える
• HEMS（ヘムス）の利用で エネルギー使用量の管理および最適化を実現

HEMSを活用し、家電や空調のエネルギー消費を可視化・最適化できます。

HEMSはスマホやタブレットから遠隔操作も可能で、省エネだけでなく環境に配慮しながら便利な暮らしを実現できるでしょう。

LCCM住宅

LCCM住宅とは、「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス」を略したもので、住宅の一生涯（建設、運用、廃棄）を通じて、CO2排出量をマイナスにすることを目指した住宅のことです。

LCCM住宅の主な特徴は以下のとおりです。

• 高断熱・高効率設備により運用時のCO2排出を最小化する
• 太陽光発電など再エネ活用で建設時のCO2排出も相殺し、長期的にマイナスを実現する

LCCM住宅はZEHをさらに発展させた考え方で、国土交通省の先導的プロジェクトとして推進されています。地球温暖化対策に大きく貢献し、環境に配慮した持続可能な住まいを実現することが可能です。

※参考：住宅：ZEH・LCCM住宅の推進に向けた取組｜国土交通省

低炭素住宅

低炭素住宅とは、建物のCO2排出量を抑制するための措置が講じられた住宅で、国が定めた基準に適合し、認定を受けたものです。

低炭素住宅の主な特徴は以下の2点です。

• 断熱性能や設備効率などの高い省エネ性能が求められる
• 節水設備・屋上緑化・HEMS導入などの低炭素化措置が必要

外壁や窓の断熱性能、設備機器の効率性など、国が定める省エネ基準を上回る性能が求められます。節水設備やヒートアイランド現象を緩和する屋上緑化、HEMS（家庭用エネルギー管理システム）の導入など、CO2排出量をさらに減らすための工夫が必要です。

認定低炭素住宅の制度が設けられた背景には、2012年に施行された「都市の低炭素化の促進に関する法律（エコまち法）」 があり、主に都市部での普及が想定されて設けられた住宅です。

※参考：低炭素建築物とは｜低炭素建築物認定制度｜一般社団法人 住宅性能評価・表示協会

省エネ基準適合義務化で有効活用できる補助金・優遇制度

省エネ基準適合義務化で有効活用できる補助金・優遇制度として挙げられるのは、以下の制度です。

• 住宅ローン控除（減税）
• 認定住宅等新築等特別税額控除
• 子育てグリーン住宅支援事業
• 先進的窓リノベ2025事業
• 給湯省エネ2025事業

住宅ローン控除（減税）

省エネ基準適合義務化に伴い、2024年以降に入居する住宅に適用される税制として、住宅ローン控除（減税）でも省エネ性能が重要な要件となりました。

具体的には、省エネ基準を満たさない住宅は住宅ローン控除の対象外となる一方、省エネ基準適合住宅や、さらに高性能なZEH住宅・長期優良住宅などは控除期間や控除額で優遇されます。

新築住宅・買取再販住宅の性能別でまとめた比較表は以下のとおりです。

（控除率0.7％）

住宅性能	借入限度額	控除期間
長期優良住宅・低炭素住宅	子育て世帯・若者夫婦世帯：5,000万円   その他の世帯：4,500万円	13年間
ZEH水準省エネ住宅	子育て世帯・若者夫婦世帯   ：4,500万円 その他の世帯：3,500万円
省エネ基準適合住宅	子育て世帯・若者夫婦世帯   ：4,000万円 その他の世帯：3,000万円
その他の住宅	0円	–

参考：控除 期間 借入限度額 住宅の環境性能等 2024・2025年入居 13年間⑺ 長期優良住宅・低炭素住宅 ZEH（P1）｜国土交通省

子育て世帯・若者夫婦世帯は借入限度額が他の世帯より多く設定されています。

住宅の省エネ性能に応じて借入限度額を上乗せし、税額控除のメリットを大きくすることで、高性能住宅の普及を促しています。

認定住宅等新築等特別税額控除

認定住宅等新築等特別税額控除とは、住宅ローンを組まなくても利用できる税制優遇制度です。現金で購入する人でも減税の恩恵を受けられます。

省エネや耐久性など一定基準を満たした住宅を新築・取得した場合が対象で、以下の住宅が該当します。

• 認定長期優良住宅
• 認定低炭素住宅
• ZEH水準住宅（断熱性能等級5以上、一次エネルギー消費量6以上の基準を満たす）

引渡しから6ヶ月以内に居住し、床面積が50㎡以上などの条件を満たす必要があります。

控除額は、標準的な性能強化費用相当額（上限650万円）の10％で、最大65万円が所得税から控除されます。

住宅ローン控除との併用はできませんが、自己資金で住宅を建てる人にとっては有効な制度です。高性能住宅取得の初期負担を軽減し、省エネ・環境配慮住宅の普及を後押ししています。

※参考：住宅：認定住宅等新築等特別税額控除（投資型減税）について｜国土交通省

子育てグリーン住宅支援事業

子育てグリーン住宅支援事業は、子育て世帯や若者夫婦世帯を対象に、高い省エネ性能を持つ住宅の取得やリフォームを支援する補助金制度です。

2050年カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みの一環で、環境負荷の低減と、エネルギー価格高騰の影響を受けやすい世帯の経済的負担軽減を目指します。

補助対象住宅と補助額は、以下のとおりです。

補助対象住宅	1戸あたりの補助額	古家の除却が伴う場合の   補助額の加算額
GX志向型住宅	160万円/戸	なし
長期優良住宅	80万円/戸	20万円/戸
ZEH水準住宅	40万円/戸

※参考：事業概要｜子育てグリーン住宅支援事業【公式】｜国土交通省

ZEH基準を大きく上回るGX志向型住宅が新たな補助対象となり、より高い省エネ性能が求められます。

先進的窓リノベ2025事業

先進的窓リノベ2025事業は既存住宅の省エネ化を促進し、家庭からのCO2排出量削減を目指す補助金制度です。既存住宅の窓やドアの断熱性能を向上させることで、エネルギー費用負担の軽減と快適な室内環境を実現します。

戸建住宅・共同住宅を問わず、既存住宅の開口部（窓、ドア）を高性能な断熱製品に改修するリフォーム工事が対象です。

補助額と上限額は以下のとおりです。

• 補助額：設置する製品の性能やサイズ、住宅の種類に応じて補助額が異なる
• 上限額：一戸当たり200万円（合計補助額が5万円以上の工事が対象）

本事業の交付申請は、事業者登録した施工業者が補助対象者（工事発注者）に代わって行うため、申請手続きの手間が少ないのがメリットです。

※参考：事業概要｜先進的窓リノベ2025事業

給湯省エネ2025事業

給湯省エネ2025事業は、家庭のエネルギー消費の多くを占める給湯分野の省エネ化を進めるための補助金制度です。

高効率給湯器の導入を支援し、光熱費の負担軽減や家庭からのCO2排出量削減を目指します。

補助額と上限額は、以下のとおりです。

設置する給湯器	補助額（基本額）	補助上限額
ヒートポンプ給湯機   （エコキュート）	6万円/台	戸建住宅：いずれか2台まで
電気ヒートポンプ・   ガス瞬間式併用型給湯機 （ハイブリッド給湯機）	8万円/台
家庭用燃料電池   （エネファーム）	16万円/台

※参考：事業概要｜給湯省エネ2025事業｜経済産業省

新築住宅の購入者や既存住宅の所有者が、一定の性能を満たす高効率給湯器（エコキュート、ハイブリッド給湯器、エネファームなど）を設置する工事が対象です。

この補助金も、登録された事業者が申請を代行します。

省エネ基準適合義務化に対応するためのポイント

2025年4月から開始された省エネ基準適合義務化に対応するには、いくつかの重要なポイントがあります。

• 太陽光発電と蓄電池をセットで導入する
• 気密性・断熱性を高める
• 実績のある専門業者に相談する

ここでは、省エネ基準適合義務化に対応するためのポイントについて解説します。

太陽光発電と蓄電池をセットで導入する

省エネ基準適合義務化に対応するためには、太陽光発電と蓄電池をセットで導入することが重要です。特にZEH（ゼッチ）のような高い省エネ性能を目指す住宅では、導入が欠かせません。

太陽光発電でエネルギーを創り、蓄電池にためることで、年間のエネルギー消費量をおおむねゼロ以下にできます。これにより義務化の基準をクリアが容易になるだけでなく、災害時の非常用電源も確保でき、日々の光熱費削減にもつながります。

気密性・断熱性を高める

気密性・断熱性を高めることも、省エネ基準適合義務化に対応する上で重要なポイントです。建物の気密性・断熱性を高めることは、外の暑さや寒さを室内に伝えにくくする効果があり、冷暖房の効率が大幅に向上するため消費エネルギーを削減できます。

省エネ基準の評価項目である外皮性能は、気密性・断熱性が主な判断基準となっており、クリアするためには欠かせない要素です。

実績のある専門業者に相談する

実績のある専門業者に相談することも見逃せないポイントです。新しい基準を満たすには、断熱・気密性能の計算や設備の選定など、専門的な知識と技術が必要となります。

実績豊富な業者であれば、基準をクリアするための最適なプランを提案し、設計や施工をスムーズに進められるでしょう。地域の気候条件や建物規模によって適切な断熱材・窓性能・設備選定は異なるため、経験豊富な業者の知見が役立ちます。

専門家のサポートを得ることで、基準不適合による工期の遅れや追加コストのリスクを避けられます。

省エネ基準を理解して、理想の住まいを手に入れよう

2025年4月から開始された省エネ基準適合義務化は、住宅選びの重要なポイントです。この基準は、住宅の断熱性能や設備効率を数値化し、光熱費の削減と快適性の両立を目指します。

基準を満たすことで、夏は涼しく冬は暖かい快適な環境を実現し、ヒートショックの防止など健康面でもメリットがあります。さらに、ZEHや長期優良住宅などの基準を満たせば、補助金や税制優遇も受けられます。省エネ基準を理解し、理想の住まいを手に入れましょう。

シンプルホームは、無駄を省いたシンプルで洗練されたデザインと、暮らしやすさを両立させた住宅を提供します。

高い断熱性・省エネ性を備え、日々の光熱費を抑えながらも、自然素材を活かした温かみのある快適な住環境を実現します。岐阜市を中心にマイホームを検討している方は、ぜひ一度ご相談ください。